マルチチャネル

【KEY】アメリカ・日本 eメール再考

【アメリカ】中小企業対象のマルチチャネルキャンペーン

◆アメリカのeRelevance Corporationは、同社のマルチチャネルマーケティングサービスが、eメールだけのマーケティングに比べて、顧客へのリーチを大きく改善することを発表した。オンラインでのマーケティングキャンペーンを、確実に顧客に届けるには、eメールだけでは不十分であると同社は考える。同社は、カスタマーマーケティングオートメーションサービスを中小企業に提供する有力企業である。◆

多くの中小企業は、eメールマーケティングのみを利用せざるを得ない状況にある。しかし、同社のサービスによるマルチチャネルのアプローチを使えば、リーチ数を平均して3倍に伸ばすことができる。現代の、常にオンライン状態で暮らしている消費者に対しては、このようなマルチチャネルのキャンペーンが必要となる。中小企業にとっては、オンライン上の多くのキャンペーンの中で、自社のキャンペーンを目立たせるために、必要な手法だと同社は考える。

同社は、eメール、テキストメッセージ、ソーシャルアド、WEB、告知機能、スマホでのコミュニケーションなどの方法をミックスして、マルチチャネルキャンペーンを企画し実施する。スマホでのコミュニケーションは自動対応であるが、企業と顧客の間で個人的に会話しているように感じさせる技術を用いて、商品やサービスに対する顧客のニーズや関心を見つけ出し、適した話題を提供する。顧客との対応は記憶され、次の対応をよりパーソナライズするという。

【企業サイト】eRelevance Corporation

       

【日本】BtoBメルマガの理想的な長さが明らかに

◆日本の株式会社グリーゼは、事業者向けメールマガジンやニュースレターが、どのように閲覧されているのかをアンケート調査し、その結果を発表した。調査の結果、BtoBのメールマガジンを、スマートフォンでも読むと回答した人は6割以上であり、スマートフォン対策や、内容の長さについて、工夫する必要があることが明らかになった。同社はコンテンツマーケティング事業を手掛ける企業。◆

調査の結果、企業から送られてくる事業者向けのメールマガジンやニュースレターを読むときに、パソコンだけではなく、スマートフォンでも読むと回答した人は6割以上となっている。BtoBのメールマガジンであってもスマートフォン対策が必須であることが明らかになった。また、理想的なメールマガジンの長さについての質問では、スマートフォンで読む場合には、1スクロール以内が適切であるという回答が半数を超えている。発信側が予想している以上に、短い内容が求められていることがわかる結果となった。 HTML形式とテキスト形式のどちらがいいかという質問では、約3分の1が、HTML形式の方がいいと回答しており、HTML化についても検討する必要があることが見て取れる。今回の調査は、発信者と送信者の間にある意識のズレが浮き彫りになるものとなった。

【企業サイト】株式会社グリーゼ

       

【アメリカ】ビジネスと地域をアドレスでアピールする

◆アメリカのCity Brand Media社は、同社が運営するScottsdale.comにおいて、オンラインでの存在感をアップする新しいeメールサービスを始めた。Scottsdaleはアリゾナ州の都市で、City Brand Media, Inc.は、オンラインでの広告、マーケティングを、地域名.comのネットワークで行っている企業。◆

Scottsdale.comの新しいサービスによって、企業は、オンライン上の独自性を高めることが可能になる。長年、企業は自社の販売促進として、自社に最適なドメインネームを得ようと努力し、SEOとソーシャルメディアのために予算を割いてきた。しかし、企業が自社の存在を明確にするためには、記憶しやすいブランドイメージのあるeメールアドレスによって、潜在顧客とコミュニケーションをとることが重要だ。

見込みのある問い合わせに対して、公認会計士が、氏名@社名.comを用いてコンタクトするのではなく、CPA@Scottsdale.comであれば、公認会計士という職業と仕事をしている地域がすぐに分かる。業種や職種プラス地域というアドレスを同サイトは可能にする。

消費者や見込みのあるクライアントが、オンラインでアドレスを使って連絡をとるとき、相手のアドレスには覚えやすさが求められる。Google社のG SuiteとGmailも組み込んだ、同社提供のeメールアドレスは、まさに覚えやすく、スマホ、タブレット、PCなどに簡単にインストールできる。

【関連サイト】Be a part of SCOTTSDALE.

Googleが3.6億件の行動データから導いた「マルチチャネル活用指針」とは

マルチチャネル…オムニチャネル…買い手は今、たくさんの情報に囲まれ、意識してあるいは無意識のうちに取捨選択して、最終的にアクションを起こしていきます。その情報はさまざまなチャネルから流れてきます。その世界でものを売る時に、押さえておかなければいけないことがあります。

Googleが3.6億件の行動データから導いた「マルチチャネル活用指針」とはラウンドナップ・Webコンサルティング(全国対応)で公開された投稿です。

Googleが3.6億件の行動データから導いた「マルチチャネル活用指針」とは was first posted on 1月 16, 2014 at 1:23 am.©2016 "中小企業ウェブ駆込寺|ラウンドナップWebコンサルティング". Use of this feed is for personal non-commercial use only. If you are not reading this article in your feed reader, then the site is guilty of copyright infringement. Please contact me at gonebox+rcon@gmail.com