コラム

ログインページのタイトルを変更してみる

バージョン4.9では新しいフィルターやフィルターのパラメータの追加が多数行われている。ここではその一例としてログインページ関連で追加された2つのフィルターを紹介する。

顔出し、半顔出しYoutuber達のiPhoneX嫌いが異常

iPhoneX。事務作業している時、立てかけたiPhoneXに顔を傾けるとロックを解除できるというのはとても新しい体験だった。どうでもいいけど、たまにiPhoneXを、アイフォンエックスと呼ぶ人に出会うんだが、正しくはアイフォーン・テンだからね。間違ったらダメですよ。それとアイフォンじゃなくて、アイフォーンね。というわけで、最近私の知り合いYoutuber達の中でもiPhoneXが話題沸騰中。なんせ手に入りにくい状況にあるので、さっさと手に入れてレビューさえしてしまえば広告費で稼げるわけでして、急げば急ぐほどiPhoneXの入手にかかる金額の幾らかを簡単に錬成できる優れたデバイスです。しかしながら、そんな彼らはiPhoneXの目玉ともよべる新しい顔認証システムのfaceIDを使っていないという現実。また、収入のあるYoutuberはiPhoneXをレビュー機と割り切って、iPhone8に乗り換えたりしている。なんでだろうかという話。

偽レビューの真実――お金で買えるベストセラーとAIの可能性

かつてMary Strathernは「指標が目的化すると、その数値は指標としての意味をなさなくなる(グッドハートの法則)」と語った。シェイクスピアに言わせれば、守るよりも破ったほうが名誉になるルールということなのだろうか。アルゴリズムが支配する私たちの社会では、多くの指標が目的に姿を変え、その意味を失っていった。この記事では本を例にとって、この問題について考えていきたい。

「No.1ベストセラー!」というのは、”集合知”を反映した高品質の証だ。つまりこれは指標であり、今日の世界では目標でもある。一体「No.1ベストセラー」とは現在どんな意味を持っているのだろうか? Kindle Storeを見てみると……

If you wanted an example of how broken the Kindle Store is right now, take a look at the book at #1 right now. In the whole store @AmazonKDP pic.twitter.com/L9D3x3SJ5F

— David Gaughran (@DavidGaughran) July 14, 2017

Kindle Storeがどれだけ使えないか知りたければ、全体でナンバー1の本を見てみればいい。

……New York Timesのベストセラーリストはどうかというと……

New York Timesのベストセラーリストで第1位に輝いたヤングアダルト小説が同リストから抹消された。複数のヤングアダルト小説家がTwitter上で『少女探偵ナンシー』ばりの調査を行った結果、特定の書店で問題の小説が大量に事前予約されていたことがわかったのだ。

……と、「ベストセラー」という言葉は、もはやあまり大きな意味を持っていないとわかる。どうやらKindle StoreにしろNew York Timesにしろ、ベストセラーの称号はお金で買えるようなのだ(確かにNYTは問題に対処したが、調査を行った人たちがいなければ件の本はベストセラーのままだっただろう)。

ポスト真実の現代においては、これもあまり驚くべき話ではないのかもしれない。そもそも賞やランキングといったものは程度の違いこそあれ、人の手が加えられたものばかりだ。しかし今では、ランキングの多くがキュレーションなしでアルゴリズムによって決められるため、同じようにアルゴリズムの力を借りることで、簡単に操作できるようになってしまったのだ。そして世界中(もしくは少なくともアメリカ国内)で起きていることを見ればわかる通り、いずれこのような事件は政治的な問題へと発展していく。

プライドの高い作家は、New York TimesWall Street JournalAmazonのベストセラーリストの座をお金で買おうと試み、どうやらときにはそれが成功することもあるようだ。

その一方で、Amazonが偽レビュー取り締まりを行い、偽レビューを検知するサードパーティーのプラグインが配布されているかと思えば、気に入らない本に嘘のネガティブなレビューを残す”レビューの乱用”も横行している。真実と虚偽がせめぎ合う様子は偽ニュースの問題を彷彿とさせ、どちらが優位に立っているのか判別するのも困難な状況だ。

私は何冊か小説を出版していることもあり、この問題には個人的な思いがある。これまでにも知人から、私の本に5つ星のレビューを書くから、その人のアルバムに5つ星の偽レビューを書いてくれないかという類の話をされたが、いくばくかの嫌悪感を抱きながら全ての提案を断った。友人に良いレビューを残すよう頼んだことも一度もない。Amazonのレビューシステムをミシュランと勘違いしたのか、1つ星とともに激賞の言葉が並んだレビューにため息をついたこともある。人は嘘の称賛を嗅ぎ分けられると自分に言い聞かせてきたが、本当はそうではないのではないかと不安になる。

もちろん本のレビューに関する問題は、作家という一部の変わった人たちにしか関係のないことかもしれない。しかしそれ以外にも似たような問題は散見し、偽ニュース、偽科学、資格・スキルの詐称など枚挙にいとまがない。人はある指標を攻略しようと嘘をつき、指標自体を新しく考え出すことさえある。その指標も、証明できる事実や統計からソーシャルメディア上の繋がり、学歴、功績まで内容はさまざまだ。さらに情報過多の現代では、ただでさえ短いアテンションスパンを慎重に使うために、私たちは情報を選別するための第一歩としてアルゴリズムによる雑なフィルタリングに頼りがちだ。だがそうすることで、どれだけの真実が手からこぼれ落ち、逆にどれだけの嘘が監視の目をかいくぐって頭の中に入ってきてしまっているのだろうか?

しかし私たちには人工知能(AI)という名の一縷の望みがある。細かなパターンの認識や、目標にとってかわった粗雑な指標の代替というのはまさにAIの得意分野だ。ApectivaをはじめとするAI企業は、偽レビューを検知したり、本当のレビューから有用な情報を取り出したりするソフトを開発している。

もちろんAIにもバイアスや適合性、ブラックボックスの問題があるが、今私たちが直面している問題に比べれば大したことはない。未来のニューラルネットワークが、仕組まれたレーティングや偽レビュー、偽アカウントを認識できるようになることを祈ろう。ただそれも、AIが検知できないような偽レビューを書くAIが出てくるまでの話だ。こうして真実と虚偽のせめぎ合いは続いていく。

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(翻訳:Atsushi Yukutake

悟りもアプリで開ける時代?ーー拡大するマインドフルネスのスタートアップ企業

【編集部注】執筆者のJoanna GlasnerはCrunchbaseの記者。

 

インターネットに接続している生活が良いとは限らない。スマホを片手に時間を浪費し、人と接する機会を失い、即座に得られる満足感を求める悪しき習慣ができつつある。そう感じることがあまりにも多い。

この問題を解決できるアプリがあればいいのに。できれば1日中使えて、人間とのやりとりを必要としないのなら尚良い。数分でダウンロードできるのなら言うことなしだ。

ようこそ、マインドフルネスとウエルネスの世界に。ここ1年ほどで投資家が、マインドフルネスや幸福、理想的な精神状態の促進を目的としたアプリやツールの開発を行うスタートアップ企業を支援した数は20以上になる。Crunchbaseのデータによると、これらの企業は今日までで1億5000万ドル以上を調達。最も高額なラウンドのいくつかはここ数カ月で行われ、その資金のほとんどはカリフォルニア州に本拠を置くスタートアップ企業に投じられる。

瞑想マネー

深呼吸をしたら、その金がどこに注ぎ込まれているのかを説明しよう。

今のところ、資金調達において最高額なのはHeadspace。瞑想の技術を学ぶ人気アプリを開発した企業だ。サンタモニカに本拠を置く同社は、今年6月に3700万ドルの資金を調達し、現在までの調達額は7500万ドルとなった。ビジネスモデルは至って単純で、ユーザーは無料レッスンから使用開始して、継続したい場合はサブスクリプション費用を支払う。

Headspaceは自社のアプリを、1800万ダウンロード超えの世界で最も人気のある瞑想アプリと称している。だが、その会社のミッションはアプリのユーザー数より遥かに大きい。

「瞑想は序章に過ぎない」。Headspaceの最高執行責任者であるRoss Hoffmanはそう述べる。創業7年目のHeadspaceはこれから「生まれてから死ぬまでの健康と幸福に関する包括的なガイド」を作成したいと考えている。

Headspaceは事業拡大にも励み、幸せの輪を広げるためにも尽力している。人材募集のページには、ニット生地の布張りソファがある開放的なオフィスと、サラダとご飯を口にする幸せそうなスタッフが掲載されている。Headspaceの求職者には、世界の健康と幸福を向上するという企業理念に対し、応募する役職を通してどのように貢献できるかが問われる。

潤沢な資金を調達した健康促進に取り組むスタートアップ企業はまだ他にもある。「すべての感情的なニーズに対処するべく、ユーザーの意欲を引き出すようデザインされた」デジタルツールとプログラムを開発するHappify Healthは2500万ドルを調達。オンラインでヨガ、瞑想、フィットネスのレッスンを提供するGrokker2200万ドルを獲得している。

シードファンドや初期段階のファンドを調達している興味深い企業は他にも多くある。それにはHeadspaceの競合Calmや、モチベーションが高まるテキストメッセージを届けるShine、多忙な人の燃え尽き症候群を防ぐThrive Globalなどがある。

こうした動きは何を意味するのだろう?

冒頭の不機嫌さはさておき、よりバランスの取れた生活を送るために設計されたアプリは、インターネットで過剰に繋がった世界の隙間市場を埋めているようだ。また、過度なデジタルの刺激を電子機器で治すのは皮肉といえど、そこには論理性もある。

「テクノロジーは、この惑星にあるすべてのものに対する意識を広げてくれるかけ橋となった…しかし、テクノロジーは同時に我々をマルチタスカーにし、数千人の友達がいるのにもかかわらず、孤独にした」。社会的意識の高いマイクロVC、Mindful Investorsの共同設立者Stuart Rudickはそう語る。MIndfulのポートフォリオには、変化する気象音を使用して、ユーザーの瞑想をガイドする脳波計ヘッドバンドの開発企業Museも名を連ねる。

Rudickは、マインドフルネスと瞑想のツールに対する投資家の興味をより広域な健康的生活への関心と見ている。特に瞑想は十数年まえのヨガと似た成長をたどっており、より多くの人口に普及しつつある。

投資家の視点から見ると、ヨガやフィットネス、健康的な生活などへの投資は良いリターンと高評価の企業を生み出した。元々ベンチャー支援を受けて10年前に上場したヨガのアパレルメーカーLululemonは、現在80億ドル相当の評価額を誇る。ユニコーン企業を挙げると、屋内サイクリングブームの火付け役であるPelotonは、前回のラウンドで12億5000万ドルの評価額をつけた。(こちらにその他数社をまとめた)。

同様に失望もあった。最近の事例で言えば、未公開株式ファンドの支援を受けたヨガスタジオチェーンのYogaWorks。同社の株価は上場時すでに予想額を下回り、8月のIPOから3分の1まで落ち込んだ。

スターの力

 

だが、マインドフルネス界の投資家は単に金銭的リターンを求めている訳ではない。Rudickのようなダブルボトムライン・インベスターと呼ばれる投資家は、潜在的利益に加えて社会的利益をもたらす企業を探している。

瞑想やマインドフルネスはセレブからの人気も集めており、著名な支援者からスタートアップ企業が資金を確保するのに役立っているようだ。Headspaceの投資家にはRyan Seacrestジェシカ・アルバ、そしてJared Letoなどがいる。Museは支援者にアシュトン・カッチャーを持つ。一方Thriveは、有名なメディア起業家Arianna Huffingtonによって設立された。

とは言え、セレブからのサポートが活気のない企業をユニコーン企業に変えることはないだろう。しかし、セレブが勢ぞろいコンテンツを端末で眺め、我々がどれだけの時間を浪費しているかを考慮すれば、数分でも時間とって、気持ちをスッキリしようと提案するセレブに耳を傾ける方がおそらく利口だろう。

 

[ 原文へ ] (翻訳:Keitaro Imoto / Twitter / Facebook

Login rebuilder 2.3.0の新機能を紹介

プラグイン「Login rebuilder」はログイン時の履歴(ログ)や不正なログインページへのアクセス履歴を保存している。これらの履歴情報はダッシュボートで確認できるが、バージョン2.3.0においてそれぞれがダウンロードできるようになった。

Whole Foods買収はAmazonの利益にどのような影響をもたらすのか

【編集部注】執筆者のAlex WilhelmはCrunchbase Newsの編集長で、VCに関するTechCrunchのポッドキャストEquityの共同司会者でもある。

Amazonは成長を重視するあまり利益を生み出していない(もしくは赤字でさえある)というのはシリコンバレーでよく聞く話だ。しかし同社は、以下のふたつの理由から常々このコメントを否定している

  1. 成長のために巨額の赤字を垂れ流す必要がなくなった。
  2. 最近(あくまでAmazonの企業としての歴史から言っての”最近”)誕生したビジネスの利益が順調に伸びている。

ここにWhole Foodsが加わることで話はさらに面白くなってくる。一般的に食料品小売業は利幅が薄いことで知られているが、既に指摘されている通り、Amazonの利益率はWhole Foodsを下回る。それでは、Whole Foodsの買収はAmazonの利益にどのような影響を及ぼすのだろうか?

私たちの計算には限りがあるということを予め理解しておいてほしい。Whole Foodsの商品が値下げされた後とは言え、Amazonが買収によって新しく発生するコストをどうするのか正確に予測するとなると、推測がかなりの部分を占めてしまう。つまり、値下げはこれから始まる長い物語の序章でしかないのだ。

Amazonを構成する三要素

Amazonの利益(もしくは損失)について議論する際には、同社のコア事業3つを頭に入れておかなければいけない。ひとつが北米でのEC事業、もうひとつが自称”海外”EC事業、そして最後がクラウドコンピューティングサービスのAWS事業だ。

同社は事業ごとの営業利益を決算書に記載しているため、(GAAPベースの純利益の方が指標としては望ましいとは言え)各ビジネスの成績をここから確認できる。以下が2017年第2四半期(リンク先PDF)のEC事業の業績だ。

  • 北米売上:223.7億ドル
  • 北米営業利益:4.36億ドル
  • 海外売上:114.9億ドル
  • 海外営業利益:-7.24億ドル

数字を見ればおわかりの通り、北米EC事業は営業利益を生み出しながら成長を続けている一方、海外EC事業は利益を犠牲に成長しているように見える。しかし、長期的なプランを重視することで知られるAmazonは、国内事業が海外事業の成長を(概ね)支えるような構図に満足している可能性が高い。

3つめとなるAWS事業は北米EC事業よりも好調で、海外EC事業によって生まれた営業利益の穴を埋めるほどだ。

  • AWS売上:41億ドル
  • AWS営業利益;9.16億ドル

上記全てを勘案すると[4.36億-7.24億+9.16億>0]となり、Whole Foodsを計算に入れる前の段階でAmazonの営業利益は黒字だとわかる。

(もっと丁寧に説明すると、Amazonの国内EC事業はもはや海外EC事業を(2016年第2四半期のようには)支えきれていないため、Amazon全体としての営業利益を確保する上で、AWS事業の重要性が増してきている)

それでは、Whole Foodsの売上と営業利益を計算に加えてみよう。

Whole Foods買収の影響

Whole Foodsの買収が完了したところで、同社がAmazonの利益にどのような影響を及ぼすのか考えてみよう(Whole Foodsの数字は、直近の四半期報告書からとったもの)。

  • 売上:37.2億ドル
  • 営業利益:1.8億ドル

まず、Whole Foodsの営業利益率は5%弱だ。しかしGadflyの指摘通り、Amazonの利益率はこれを下回っている。つまり、Whole Foodsの買収に伴ってAmazonに4つめの要素が加わることで、全社的な利益率は向上するかもしれないのだ。

ではWhole Foodsが加わることで、Amazonのビジネスモデルは変わるのだろうか? 変わったとしてもそこまで大きな変化はないだろう。というのも、AmazonはWhole Foodsよりもかなり規模が大きいため、1.8億ドルという営業利益がもたらすメリットもそれなりでしかないのだ。

先述の[4.36億-7.24億+9.16億]という式によれば、Whole Foods買収前のAmazon全体の営業利益は6.28億ドルになる。ここにWhole Foodsの数字を加えると[4.36億-7.24億+9.16億+1.8億=8.08億ドル]になる。

営業利益が8.08億ドルに増えることで、何か変化が起きるかどうかはわからない。ただ、営業利益が29%増え、売上が9〜10%増えるというのは確かだが、それを受けてAmazonが各事業への投資のあり方を変えるというのは考えが飛躍し過ぎているように感じられる。

AmazonがWhole Foods商品の値下げを行ったことで、Whole Foodsの営業利益は今後減少することが予想されるため、結果的に同社がAmazonの営業利益に与える影響も少なくなる。そのため、Whole Foods買収によるAmazonの事業戦略への影響も限定的だと言えるだろう。

結論として、Whole Foods買収によるAmazonの営業利益への影響は軽微で、恐らく買収のメリットは他事業へと広がること(プライムメンバーの増加など)になるだろう。また、Amazonの営業利益が既に黒字であることも注目に値する。結局のところ、巨人Amazonの前ではWhole Foodsも小人に過ぎず、その利益も取るに足らないものだということだ。

原文へ

(翻訳:Atsushi Yukutake

WP_List_Tableクラスを使ってみた

WordPressの管理画面ではデータを一覧表示しているページがいくつもある。今回この仕組みを自分のプラグインでも使ってみたいと思い、調査しながらプラグインに組み込んでみた。

大学別スタートアップ数&調達額ランキング

【編集部注】執筆者のJoanna GlasnerCrunchbaseの記者。

会社を立ち上げてVCから資金を調達する上で有名大学を出ている必要はない。しかし実際のデータを見てみると、出身校と資金調達には深い関係がありそうだということがわかる。

この記事では、スタートアップ投資を受けた起業家という観点から、アメリカの有名大学をランク付けしている。注目したのは卒業生が立ち上げたスタートアップの数、そして調達資金額だ。

もしも意外な結果を期待してこの記事を読んでいる人がいれば、ここで読むのをやめた方がいい。というのも、スタートアップエコシステムにいる人であれば、ほとんどの内容が想定の範囲内に収まるだろうからだ。もっと具体的に言えばスタンフォード大学がトップで、アイビーリーグや有名工科大学、研究大学がその後に続く、という結果だった。

もっとも多くのスタートアップを輩出した大学

ひとつめのランキングでは、過去1年間に100万ドル以上を調達したスタートアップのファウンダーの数を大学別にまとめている。先述の通り全くの予想外と思われるものはないが、前年比で数値が伸びた大学がいくつかあるのは注目に値する。マサチューセッツ工科大学(MIT)の卒業生によって設立され、100万ドル以上を調達した企業の数は134社だった(昨年は108社)。ワシントン大学も2015〜2016年の35社から2016〜2017年は41社に数を伸ばし、イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校の数値も同時期に39社から44社へと増加した。

ビジネススクールの状況

Crunchbaseではビジネススクールが他の教育機関と分けて記録されているので、ランキングも別のものを用意した(対象期間は2016年8月1日〜2017年8月1日)。スタンフォード大学が1位ではないということを除くと、このランキングにも大きなサプライズはない。スタンフォードの代わりにトップの座に輝いたのがハーバード大学だ(スタンフォード大学ビジネススクールの生徒数が800人強で、ハーバード大学ビジネススクールは1800人以上というのも関係しているだろう)。

調達金額は?

卒業生が立ち上げた企業の調達額合計は、これまでのランキングとは少し違う。というのも、ユニコーン企業や準ユニコーン企業の調達額はかなり大きくなるため、1社か2社そのような企業を輩出している学校が結果をかき乱しているのだ。

ニューヨーク市立大学バルーク校がその好例だ。同校の卒業生が設立したスタートアップで、過去1年間に100万ドル以上を調達した企業は4社しかない。しかしそのうちの1社が、公表されている情報だけを参照しても対象期間に40億ドル近くを調達したWeWork(ファウンダーのAdam Neumannが同校の卒業生)なのだ。シカゴ大学も同様で、東南アジアの配車サービス大手Grabが同校の合計調達金額の75%以上を占めている。

とはいっても、どの学校から調達額の多いスタートアップが輩出されているのか見るのはなかなか興味深い。以下が上位をまとめたランキングだ。

1社が合計調達額の半分以上を占めている学校の例は次の通り:カーネギーメロン大学(Argo AI)、ニューヨーク市立大学バルーク校(WeWork)、ハーバード大学ビジネススクール(Grab)、シカゴ大学(こちらもGrab)。

全体を見てみると、出身校によってスタートアップの規模が決まるということはなさそうだが、特色のある学校に通うというのはスタートアップをはじめる上でメリットがあるようだ。特にSTEM(科学・技術・工学・数学の教育分野)やビジネスの分野で名の通った学校出身のファウンダーが目立った。さらに強固なテックエコシステムが存在し、ベンチャーキャピタルが集中する都市部の学校も良い成績を残している。

調査方法

Crunchbaseの出身校に関するデータでは、ビジネススクールとそれ以外が区別されている(ハーバード大学ビジネススクールのみを卒業した人はハーバード大学の卒業生とはカウントされていない)。しかし一部のデータにはこれが反映されておらず、ビジネススクールの卒業生がその大学の卒業生とカウントされている場合やその逆のケースもある。ランキングへの影響はほとんどないが、これにより多少の誤差が生まれている。

さらに、多くのビジネススクールは、従来のMBA以外にもハーバードのAMP(Advanced Management Program:学位なしの経営人材養成プログラム)のようなサーティフィケートや追加的な学位を授与している。ビジネススクール卒業生が設立したスタートアップ数のランキングでは、学位とサーティフィケートの区別はせず、データベース上の記載内容に則ってデータを分類した。しかし、調達額のランキングには短期プログラム修了生のデータは含まれていない。

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(翻訳:Atsushi Yukutake

OTAMIRAMSのクリエイターに効く映画学 : Vol.1 水曜日のカンパネラ『桃太郎』MVを完全解剖!

アニメーション、デザイン、イラストレーション、音楽制作など、多方面で活躍するクリエイティブ・ユニット OTAMIRAMS(オタミラムズ)が、クリエイター視点で映画を読み解く連載コラム。映像作家のみならず、あらゆるクリエイターのインスピレーションを刺激します!